学習塾に関する文献③

行政機関が行った調査報告の多くは、インターネット で閲覧できます。

学習塾は、2000年前後から、サービス産業における代表的な業種として、大きな存在感を示すようになります。それに合わせて、調査や分析も活発になります。

 

 

◎行政機関、シンクタンク、業界団体等の調査やデータ・資料等

 

 

経済産業省 2015 『特定サービス産業実態調査報告書(学習塾編 平成25年)』経済産業統計協会

 

経済産業省 2014 「平成25年 特定サービス産業実態調査」総務省統計局ホームページ

 

経済産業省 2014 「平成24年 経済センサス活動調査」総務省統計局ホームページ

 

経済産業省 2011 「平成21年 経済センサス基礎調査」総務省統計局ホームページ

 

経済産業省経済産業政策局調査統計部 編 2011 『特定サービス産業実態調査報告書 学習塾編』経済産業統計協会

 

国立教育会館社会教育研修所 1998 『学習塾の実施する野外活動等に関する実態調査研究報告書』国立教育会館社会教育研修所

 

公正取引委員会事務局 1986 『教育産業に関する調査:学習塾産業を中心に』公正取引委員会事務局

 

社団法人全国学習塾協会 2010 「学習塾講師に関する実態調査について」

 

社団法人全国学習塾協会 2005 「学習塾業の雇用管理に関するアンケート調査結果」

 

消費者庁 2012 「お茶の水女子アカデミーに対する景品表示法に基づく措置命令について」

 

消費者庁 2011 「学習塾等を経営する事業者3社に対する景品表示法に基づく措置命令について」

 

生活産業調査本部調査 編 1995 『学習塾市場の現状と将来展望』矢野経済研究所

 

全国学習塾協会 1998 『全国教育白書』全国学習塾協会

 

全国私塾センター 編 2012『学習塾白書 2012-2013』私塾会

 

全国私塾センター 編 2011『学習塾白書 2011-2012』私塾会

 

全国私塾センター 編 2010『学習塾白書 2010-2011』私塾会

 

全国私塾センター 編 2009『学習塾白書 2009-2010』私塾会

 

全国私塾センター 編 2008『学習塾白書 2008-2009』私塾会

 

全国私塾センター 編 2007『学習塾白書 2007-2008』私塾会

 

全国私塾情報センター ~2015 『月刊 私塾会』

 

総務省 ~2007 「事業所統計調査報告」

 

総務庁統計局 2006 「平成18年事業所・企業統計調査」

 

総務庁統計局 1996 「事業所・企業統計調査報告」第1 全国編その1,総務庁統計局

 

総務庁統計局 1994 「サービス業基本調査報告」第1 全国編,総務庁統計局

 

通商産業省 1994 「サービス産業年鑑1994」通商産業省

 

帝国データバンク 2014 「学習塾・予備校 主要35法人の経営実態調査」ホームページ

 

東京都生活文化局価格流通部価格調査課 1989 『「小中学生の学習塾に要した費用」の調査報告書』東京都生活文化局

 

東京都教育庁指導部 1976 『児童・生徒の学校外学習活動に関する実態調査』東京都教育庁指導部

 

東京都教育委員会指導部 1977 「児童・生徒の学校外学習活動の実態―学習塾に関する調査結果から」『教育調査』(105):8-12

 

日本PTA全国協議会 1998 『学習塾に関するアンケート調査結果報告書』日本PTA全国協議会

 

日本PTA全国協議会 1994 『学習塾に関する調査結果報告書』日本PTA全国協議会

 

通商産業省産業政策局編 1994 『サービス契約110番:エステ・外国語・学習塾・家庭教師:継続的役務取引適正化研究会報告書』通商産業調査会出版部

 

文部科学省 2014 「平成24年度 子供の学習塾費調査」

 

文部科学省 2011 「戦後における高等学校入学者選抜制度等の経緯」

 

文部科学省 2008 「子どもの学校外での学習活動に関する実態調査報告」

 

文部科学省 2005 「データからみる日本の教育2005」(国立印刷局)

 

文部科学省 ~2014 「学校基本調査」

 

文部科学省 2008 「子どもの学校外での活動に関する実態調査報告」

 

文部省 1993「学習塾等に関する実態調査」

 

文部省大臣官房調査統計課 1987 「児童・生徒の学校外学習活動に関する実態調査報告書」文部省大臣官房調査統計課

 

文部省大臣官房調査統計課 1977 「児童生徒の学校外学習活動に関する実態調査」『青少年問題』24(5):24-30

 

矢野経済研究所 2014 「教育産業市場に関する調査結果2014」

 

矢野経済研究所市場開発室調査 2013 『サービス産業白書』矢野経済研究所

 

矢野経済研究所 ~2015 『教育産業白書』矢野経済研究所

 

 

 

◎銀行や調査機関の調査報告など

 

 

IRC調査月報 2010 「愛媛の学習塾業界の動向と今後の方策―子どもと保護者のニーズをつかみ、生き残りを図る」『IRC調査月報』(261):2-13

 

IRC調査月報 2003 「特別調査 口コミ評判で塾生GET 保護者のハートを掴み取れ!!―県内〔愛媛県〕学習塾業界の現状と今後の見通し」『IRC調査月報』(177):2-16

 

あきた経済 2013「秋田県の学習塾業界の現状と課題」『あきた経済』(412):18-22

 

浅島 太郎 2006 「成長する個人向けビジネス 学習塾」『九州経済調査月報』60(716):27-35

 

尾崎 竜彦, 尾崎 明子 2006 「業種別動向と融資のポイント(15)学習塾産業」『信用組合』53(11):66-71全国信用組合中央協会

 

KER地域経済情報 2009 「生徒獲得競争が激化する学習塾業界」『KER地域経済情報』 (231):6-9

 

KER 地域経済情報 2003 「ビジネス・ウォッチング(32)〔鹿児島〕県内の学習塾の動向」『KER地域経済情報』(156):24-26

 

協和銀行 1987 「学習塾の現状と展望」『協和銀行調査月報』(386):8-21,協和銀行

 

経済月報 2000「(インダストリーサーベイ)学習塾・予備校業界」『経済月報』(755):10-15

 

経済調査 1996 「調査 学齢人口の減少期における学習塾の動向」『経済調査』(584):3-14

 

財界九州 2002 「「昴」参戦で新たな陣取り合戦必至―変わる!?福岡市の学習塾事情」『財界九州』43(4):57-59

 

下谷 秀男 1992 「学習塾市場の現状と今後」『経済情報』(23):1-9

 

十六銀行企画調査部 編 1988 「学習塾に関する意識調査(岐阜県内)」『経済月報』423:9-38,十六銀行企画調査部

 

中央三井信託銀行 編 2001 「調査報告業界研究一学習塾・予備校-」『調査レポート』no.17:15-24

 

調査月報 2001 「調査 学習塾の動向」『調査月報』(96):6-13

 

調査レポート 2002 「調査報告 業界研究―学習塾・予備校」『調査レポート』(17):15-24

 

ながさき経済 2002 「調査 新たな環境を迎えた学習塾の現状と展望」『ながさき経済』(157):18-24

 

野田 英夫 2008 「新時代の創業 即戦力を派遣して進学塾をサポート 」『国民生活金融公庫調査月報』(568):20-23

 

野々山 尚子 1997 「変貌するサービス産業―低成長下で真価を問われる学習塾産業」『企業診断』44(10):90-95

 

ナント経済月報 2013 「特集 奈良県学習塾業界の現状と展望」『ナント経済月報』:32-39

 

福島の進路 2008 「県内の学習塾・予備校業界の現状と展望」『福島の進路』(312):12-23

 

北海道拓殖銀行調査月報 1979 「成長業種シリーズ―学習塾」『北海道拓殖銀行調査月報』(333):8-15

 

丸岡 美智世 2011 「群馬県の学習塾の動向」『ぐんま経済』(338):20-27

 

みやぎん経済研究所 編 2001 「調査 学習塾の動向 」『調査月報』(96):6-13

 

やまぐち経済月報 2003 「山口県の学習塾業界」『やまぐち経済月報』(343):2-7

 

 

 (ivy 松村)

 

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